寅千里を走る、卯跳ねる
さて、今年一番印象深かったニュースは、金融のお話とはかけ離れますが、ワールドカップです！
サッカーのわからない私でも、試合中継に釘付けでした！マラドーナ監督もユニークでしたし、ロナウドのかっこよさにも惚れ惚れしました。ソブリン危機にあるポルトガルですが、なんとしても立ち直ってもらいたいものです。
なんといっても日本勢の健闘ぶりに勇気づけられ感動しました！また、チリ鉱山で落盤事故が発生し、地下700メートルに作業員33人が閉じ込められましたが全員無事救出された喜ばしいニュースなどもありました。
相場の流れとしては、ドル円を中心にみますと昨年末の米国のQE1を受け幕開けし、上半期は緩やかな円安ドル高がしばらく続いきましたが、年央から反転、円高ドル安が進行し、11月には80.24と戦後最安値にもっとも近づきました。
ドルは、対円だけでなく世界の75％の通貨に対して下落しまして2010年を終えようとしています。
米国によるQE2などによる経済の建て直し、中国経済のインフレ動向、欧州ソブリン危機とリーマンショック以降の後遺症に依然として悩まされていた1年でしたが、後半にかけては米経済指標が改善しており米経済底打ちの話ちらほら聞こえて参ります。しかし、12月14日のFOMCでのバーナンキFRB議長の発言からするとまだまだ弱い米経済の様子がみてとれます。
新年は、1月7日の雇用統計後のバーナンキFRB議長の発言にまず注目です。
干支の相場格言では、「辰巳天井、午（尻下がり）、未は辛抱、申酉騒ぐ、戌笑い、亥固まる、子は繁盛、丑つまずき、寅千里を走る、卯跳ねる」とありますが来年はどんな相場展開になるのか是非皆様と今後の相場展開を見守っていけたら幸甚です。
レンジ入りしたマーケット
昨年来、市場を動かしてきたサブプライム問題も年明けと共に落ち着きを見せ始めており、株式市場では未だ頭の重い展開が続いているものの為替市場ではレンジ取引となりつつある。ドル円については106-108円、ユーロドルは1.44-1.49の広めのレンジ取引となっており、次のトレンドに向けて力を溜めている状態に見える。
当面の相場の材料としては3月の期末に向けて年末の114円台から106円台への下落途中で輸出企業がどこまで為替予約を取れているかどうか、また中立から緩和的な舵取りを始めた欧州中銀の姿勢転換がはっきりするのか、また今後も緩和的な政策を維持すると見られている英中銀がどこまでの利下げに踏み切るのかなどと思われる。
また、米大統領選挙について共和党、民主党の戦いとなれば為替相場の材料となりえるものの、現時点では民主党内の候補者選びへの注目が先行しており、また次期政権は民主党であるかの様な報道が多く為替相場への影響は限定的となっており、当面は米大統領選挙を材料視出来そうにない。
現在の市場は米国のネガティブな面を相当織り込んでいる状態であり、今年に入り米経済に対するネガティブなニュースが出ているものの、ドルの下落は限定的であり新たな材料が出るまではドル売りも限定的となりそうだ。また、逆にドルに対するポジティブなニュースが出ると市場のポジションがドル売りに傾いている分だけドルの買い戻しが入ることになり、米国に対するネガティブなニュースが多いと前提した場合、ここしばらくレンジ相場が継続する可能性が高いように見える。
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米追加利下げの結果
為替相場で勝ち続けるためには、テクニカル分析とファンダメンタルズ分析、両方の知識が必要となってくる。テクニカルはFXの情報商材を買うことで比較的身につきやすいが、怪しげなものも多くある。そこでチェックしたいのが金融マンであるクルップさんが運営する情報商材レビューサイト。FX商材を自分で買い、その実績を元に良いものを紹介しているため、テクニカルに自身がないトレーダーは必見と言えるだろう。
先週火曜日の米ＦＲＢ緊急利下げ0.75％に引き続き、一昨日のＦＯＭＣでは0.5％の利下げを行い米当局の景気後退への対応策としての利下げが急激な形で行なわれている。市場ではサブプライムローンに絡んだ損失と合わせてフランス系金融機関のディーリングの失敗など世界的に金融機関全体への信用力が後退する中で各国当局の憂慮すべき事態が続いている。株式市場は一昨日の追加利下げの結果にも一時の上昇に留まり株式市場としては更なる追加利下げを要求している様相となりつつある。昨晩は開始こそ下落した米株式市場もその後はじり高となり、一旦は落ち着きを見せ始めているように見える。
資源市場では原油は85ドルを手前にして下げ渋っているものの一時の100ドルに比べて高値安定的な値動きとなりつつある中で、金価格は930ドルを越える場面もあり硬軟入り乱れた状況となりつつある。金については通貨的な側面を持っていることから、ドルに対する信認低下と共に金価格の下支え要因といえる。為替市場ではドル円がドルに対する不信任、金利差要因、リスク資産圧縮に係わる円キャリートレードの巻き戻しなどが複雑に絡んでおり105円台から107円台でもみ合いとなっている。105円というひとつの心理的な壁もあるが、米景気につられて日本経済に対する悲観論もあり円を一方的に買い進めない状況となっている。
市場では次回のＦＯＭＣでの利下げに対する期待も出始めており、市場の利下げ期待には歯止めが無い状態といえるのではないか。市場の利下げ期待が高いこともあり、現状では急激なドル売りにはつながっていないが、今後の相場展開を考える上で市場の期待値を念頭に入れる必要がある。一般的に米国の利下げは金利差面で立派なドル売り材料ではあるものの、米株式市場の回復要因とみれば株安＝ドル売り（円買い）の図式とは反対の動きになることもありえる。いずれにせよ当面はドル売る動きが強いものと思われる。
もっとも、ユーロドルでの1.50、ドル円での100円、ドルスイスでの1.00などのレベルをドルが下回ってくると政府当局からはドルの下落に歯止めが掛からなくなるのではないかとの懸念からの発言が多くなるものと予想される。その意味では現在はドル売りを試すための力を溜めている状態と思われ、目先の底堅さが将来のドルの頭の重さにつながる可能性が高いと言えるのではないか。当面、ドル円のみならずドルの戻り売りを念頭に入れての取引が継続しそうだ。
世界利下げ競争
年初から株安傾向は継続していたが、先週中ごろより欧州系銀行の新たな損失の憶測や米モノライン格下げなどサブプライム問題を発端とする世界経済の不安要因が重なったことから株式市場は年初からの下落速度を加速している。ダウ平均株価は年初の13261ドルから今週火曜日には11634ドルまで、日経平均株価も年初の15155円から12572円までと大幅な下落、また昨年のアジア株式市場は日米株式の下落をものともせずに上昇を見せていたが、先週はさすがに大幅な下落を見せており、インドムンバイ株式市場は一時サーキットブレーカーが発動、取引停止にまで追い込まれる結果となっている。
世界株式市場の急落に肝を冷やしたのか、市場からの緊急利下げの噂が絶えなかったとはいえ米FRBも月末に予定されているFOMCを待ちきれずに0.75％と大幅な下げ幅での緊急利下げを余儀なくされる事態に追い込まれている。為替市場では年初のドル円112円台から一時は105円を割り込む場面もあり、ドルの下落が目立っている。
また欧州系金融機関の損失額も市場は気にしており、1/15までのドルを売り込む動きに1.4923まで値を戻す場面もあったが、フランス系金融機関による損失拡大の噂を背景として欧州株式が急落したことからユーロに対する売りも拍車が掛かり、一時ユーロドルは1.4365までの急落となっている。ドル円での円高、ユーロドルでのユーロ安となると当然のごとくユーロ円の下落幅は大きくなり、年初の163円台から一気に152.10までの下落につながっている。
FRBによる緊急利下げの結果に株式市場は当初、更なる利下げを要求するように下げを継続したが、その後は落ち着きを取り戻し、若干値を戻し始めている。為替市場では株式市場の買戻しを背景としてドル円、ユーロ円などの買い戻しが入り始めており、一旦は円高への動きは止まったかに見える。実際105円をつけた後のドル買戻しの速度は早く市場が薄いとは言っても新たなドル買いはいり始めているように見える。
短期的にはポジション調整のドル買戻しが先行しそうでありドル円は今回の下落幅（12/27 114.66 1/23 104.95）の38.2％程度の戻しである108.60近辺迄の戻しの可能性はある用に見える。
但し、戻りの107.00近辺には売り遅れた向きのドル売りオーダーが相当溜まっていると思われ、107円をクリアに越える事が出来るかどうかは微妙なところとなる。
月末の来週木曜日には通常のFOMCが開かれる予定である、ここでは再度利下げが討議されるものと見られている。市場の期待では0.25%の利下げは既に100％織り込んでおり、0.5％の利下げすら織り込み始めている状態となっている。緊急利下げ幅0.75％自体も異例な中で、その後2週間と開けずに再度0.5％の利下げとなれば1月の利下げ幅1.25％と過去に例を見ない利下げ幅となり、通常であれば考えられない状態となっている。
しかし、株式市場の下落を止める為、あるいは信用収縮を防止するための利下げを市場は既に織り込んでおり、仮に据え置きとなれば株式市場への影響は大きくなることから、次回のFOMCでは市場に催促される形で再度の利下げにつながる可能性はかなり高くなりつつある。また、インフレリスクが高いと言われていた欧州でも信用リスクの高まりに株式市場が大幅に下落したことでECBとしても以前のタカ派的な姿勢を保ち続けることは出来ず、米国との協調利下げの可能性すら出てきている。
ユーロドルが1.50近くまでの上昇を見える中で、欧米金利差拡大が進むとユーロに対する買いが更にユーロドルを押し上げることになり、欧州政府筋からの不満が爆発する可能性すら出ている。その意味ではECBにとって米国との協調を理由としての利下げはユーロ高防止策とも取れることから2月理事会での利下げを行う可能性は高くなっているのではないか。また英国についても利下げの可能性が高まっており、ニュージーランドを除いて多くの国で金利下げ競争が始まる可能性が高まっているといえる。来週から2月にかけての各国中銀の発言には注意したいところだ。